国策として進めてきた「メタボ健診」のみの実施は効果があるのでしょうか?
成果を振り返り見直し時期が来ています。

「メタボ健診」による栄養指導では
拠出⾦を抑えられません

2008年(平成20年)から国策として実施されている特定健診(メタボ健診)、特定保健指導ですが、近年その効果・成果が疑問視されています。

メタボ健診で「保健指導を行った群」と「保健指導を行わなかった群」とで有意差が無いことを指摘する論⽂発表もされており、新しい健診・保健指導のありかたを考えるタイミングが到来しています。

 

健康に投資することで企業の業績アップ!
これからは企業もブランディング戦略として健康に投資することが当たり前の時代になります。

これからの時代の「健康投資」とは?

健康投資を行うことで実際にリターンが得られた事例の紹介

投資に対して3倍のリターンあり

⼼⾝の不調は⽣産性を低下させることが明らかになっています。またジョンソンエンドジョンソン社がグループ企業250社、約11万4千⼈に健康教育プログラムを提供したところ、投資に対するリターンは1ドルに対して3ドル分の投資リターンがあったとされています。

経済産業省 「企業による「健康投資」に関する情報開示について」より引用

「要再検査」や「要栄養指導」の結果をチャンスととらえて
適切に組合員を健康増進に導きましょう。

健康増進対策の効果を最⼤化しましょう

検査結果で異状が検知された場合、健康改善のチャンスです。せっかく費⽤をかけて検査しても、検査結果を受けて適切な対応・対策がなされなければ「コスト」で終わってしまっています。

「要再検査」や「要栄養指導」の結果は従業員が「このままでは病気になる」というシグナルです。検査結果を受けて適切な対応がとられ、改善への取り組みが開始され、結果的に健康改善につながって初めて「コスト」が「投資」になります。

組合員様の健康増進対策を企画するも、なかなか効果が出ず

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健診の結果を最⼤限活⽤するための
ITツールの導入のご提案

「次世代型 個別栄養指導システム COSMOS」を導入することで効果的な健康増進アドバイスが得られます

組合員様の健康増進を成功させるために効果的なツールを導入しましょう

「次世代型 個別栄養指導システム COSMOS」
導入の期待効果

健康指導内容の標準化

健康診断の結果を受けて再検査や栄養指導、健康指導が必要となることがあります。ただ医療機関側が栄養指導や健康指導に割ける時間は限られており、十分な問診や個人の生活習慣、生活環境、遺伝などの特性に基づいて限られた時間内で適切な指導を行うことは難しい状況です。また、医師・管理栄養士のスキルによって指導内容にばらつきが出ることもあります。

「次世代型 個別栄養指導システム COSMOS」を導入すると、システムが客観的に判断した分析結果・アドバイスが出力されるため、指導内容が標準化されます。

 

最新の臨床栄養学の知見にもとづく、「現実的で」「わかりやすい」アドバイスが得られます

「次世代型 個別栄養指導システム COSMOS」では、臨床栄養学博⼠である板倉弘重先⽣の知⾒を反映した分析機能を備えており、特別に⽤意している問診に回答し、検診結果を⼊⼒するだけで最新の臨床栄養学の知⾒を反映した分析結果が瞬時に表⽰されます。

分析結果は現状の問題だけではなく、将来リスクとなる⽣活習慣の指摘や、その改善アドバイスが提⽰されます。対象者様の個別の特性を踏まえた適格な改善アドバイスとなるため「何を改善すればよいか」が明確となり無理が少なく、継続できる⾏動変容につながりやすくなります

 

検査結果は視覚的にわかりやすく表示。使い続けることで時系列で改善の推移が時系列で可視化されます

過去の分析結果との推移がグラフで可視化され、改善の推移を視覚的にとらえることが可能になります。

「次世代型 個別栄養指導システム COSMOS」の機能特徴

 

健康改善のPDCAサイクルを回すプラットフォームとなります

毎年の健診結果を記録してゆくことで、「次世代型 個別栄養指導システム COSMOS」が健康改善のPDCAサイクルを回すプラットフォームとなります。

 

「次世代型 個別栄養指導システム COSMOS」の機能概要は下記リンク先のページに詳細説明を掲載していますので、併せてご覧ください。

 

『次世代型 個別栄養指導システム COSMOS システム概要』はこちらから

導入について

クラウド型(SaaS型)の導入ですぐに利用が開始できます

事前に必要なソフトはありません。Webブラウザを搭載したPC、スマートフォン、タブレットから利用可能です。

個別カスタマイズによりアクセス元の制限や、権限設定など企業の内部統制に応じた仕様にカスタマイズ可能です。

料金は月額利用料制となっている為、社員の増減にも柔軟に対応できます。

『システム導入の流れ』についての詳細はこちらから

 

組合員様の健康増進対策を企画するも、なかなか効果が出ず

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